就労サポートセンター 菊陽苑

社会福祉法人青生会が運営する指定就労定着支援の事業は、利用者が自立した日常生又は社会生活を営むことができるよう、通常の事業所に雇用されることが困難な利用者であって、雇用契約に基づき就労することが可能である者を雇用し就労の機会を提供するとともに、その知識及び能力の向上のために必要な訓練その他の便宜を適切かつ効果的に行うことを目的とする。

住所

熊本県菊池郡菊陽町大字原水字下大谷３９３０番地１

定休日

土曜日、日曜日

電話

096-232-9711

FAX

096-232-9711

サービスを提供する地域

熊本県熊本市及び菊池郡市全域

ホームページ

http://www.seisei-kai.com（新しいタブで開く）

自治体名

熊本県

事業所番号

4312210505

主たる・従たる事業所

従たる事業所ありません

特定処遇改善加算に係る取組

あ り

法人等の種類

社会福祉法人（社会福祉協議会以外）

法人等の名称（ふりがな）

しゃかいふくしほうじんせいせいかい

法人等の名称

社会福祉法人青生会

法人番号

9330005002537

法人等の主たる事務所の所在地

熊本県菊池郡菊陽町大字原水字下大谷３９３０番地１

法人等の連絡先 電話番号

096-232-9711

法人等の連絡先 FAX番号

096-232-9708

ホームページ(ＵＲＬ)

http://www.seisei-kai.com（新しいタブで開く）

法人等代表者の氏名

木ノ下 高雄

法人等代表者の職名

理事長

法人等の設立年月日

1992/04/01

事業所の名称(ふりがな)

しゅうろうさぽーとせんたーきくようえん

事業所の名称

就労サポートセンター 菊陽苑

事業所の所在地

8691102 熊本県菊池郡菊陽町大字原水字下大谷３９３０番地１

事業所の連絡先 電話番号

096-232-9711

事業所の連絡先 FAX番号

096-232-9711

事業所の連絡先 電子メールアドレス

[email protected]

事業所の連絡先 ホームページ

http://www.seisei-kai.com（新しいタブで開く）

指定事業所番号

4312210505

事業所 管理者氏名

木ノ下 高雄

事業所 管理者職名

管理者兼サービス管理責任者

事業の開始(予定)年月日

2019/10/15

指定の年月日

2019/10/15

指定の更新年月日(直近)

未公表

事業所までの主な利用交通手段

電車：JR豊肥線「原水駅」徒歩４０分 タクシー：原水駅より５分 車：九州自動車道熊本ICより国道５７号線を阿蘇方面へ約２０分

社会福祉士及び介護福祉士法第４８条の３に規定する登録喀痰吸引等事業者

● なし（該当）○ あり

１週間のうち、常勤の従業者が勤務すべき時間数

40.00時間

福祉・介護職員の常勤換算人数

0人

利用実人員

11人

福祉・介護職員1人当たりの１か月の利用実人員数

0人

設置主体

社会福祉法人（社会福祉協議会以外）

報告の単位

サービス

職種

サービス管理責任者

具体的な職種

未公表

常勤・非常勤

常勤

平均勤続年数

２０年以上

平均年齢

51.0歳

一人当たり賃金（月額）

459,350円

職種

就労支援員

具体的な職種

未公表

常勤・非常勤

常勤

平均勤続年数

１９年（勤続１９年〜１９年１１か月）

平均年齢

51.0歳

一人当たり賃金（月額）

316,700円

職種

未公表

具体的な職種

未公表

常勤・非常勤

未公表

平均勤続年数

未公表

平均年齢

0歳

一人当たり賃金（月額）

0円

職種

未公表

具体的な職種

未公表

常勤・非常勤

未公表

平均勤続年数

未公表

平均年齢

0歳

一人当たり賃金（月額）

0円

職種

未公表

具体的な職種

未公表

常勤・非常勤

未公表

平均勤続年数

未公表

平均年齢

0歳

一人当たり賃金（月額）

0円

管理者の他の職務との兼務の有無

○ なし● あり（該当）

管理者が有している当該報告に係る資格等

○ なし● あり（該当）

（資格等の名称）

精神保健福祉士

従業者の健康診断の実施状況

○ なし● あり（該当）

研修実施計画の有無

● なし（該当）○ あり

事業所等で実施している従業者の資質向上に向けた研修等の実施状況

● なし（該当）○ あり

意思決定支援に関する研修の実施状況

● なし（該当）○ あり

従業者に対する虐待防止研修の実施状況

● なし（該当）○ あり

喀痰吸引等研修の修了者数 １号

0人

喀痰吸引等研修の修了者数 ２号

0人

喀痰吸引等研修の修了者数 ３号

0人

強度行動障害支援者養成研修の修了者数 基礎研修

0人

強度行動障害支援者養成研修の修了者数 実践研修

0人

行動援護従業者養成研修課程の修了者数

0人

事業所等の営業時間

• 平日・祝日8:00～17:00

定休日

土曜日、日曜日

留意事項

未公表

利用可能な時間帯

• 平日・祝日8:00～17:00

留意事項

未公表

サービス提供所要時間

７時間30分以上８時間未満

事業所等が通常時に障害福祉サービス等を提供する地域

熊本県熊本市及び菊池郡市全域

主たる対象とする障害の種類

定めていない

利用者負担上限額管理加算

● なし（該当）○ あり

在宅時生活支援サービス加算

● なし（該当）○ あり

福祉・介護職員等処遇改善加算（Ⅰ）

○ なし● あり（該当）

福祉・介護職員等処遇改善加算（Ⅲ）

○ なし● あり（該当）

福祉・介護職員等処遇改善加算（Ⅳ）

● なし（該当）○ あり

① 法人や事業所の経営理念や支援方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

職員会議等で基本理念の読み合わせを実施している。

② 事業者の共同による採用・人事ローテーション・研修のための制度構築

● なし（該当）○ あり

③ 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築（採用の実績でも可）

● なし（該当）○ あり

④ 職業体験の受入れや地域行事への参加や主催等による職業魅力向上の取組の実施

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

支援学校や地元の中学校からの職場体験の受け入れを行っている。地域の祭り等へ参加し施設商品の販売を行っている。

⑤ 働きながら国家資格等の取得を目指す者に対する研修受講支援や、より専門性の高い支援技術を取得しようとする者に対する各国家資格の生涯研修制度、サービス管理責任者研修、喀痰吸引研修、強度行動障害支援者養成研修等の業務関連専門技術研修の受講支援等

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

スクーリング等への参加の配慮や国家試験受験に係る交通費、宿泊費の支援。

⑥ 研修の受講やキャリア段位制度等と人事考課との連動によるキャリアサポート制度等の導入

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

専門職団体主催の研修受講の支援や施設内研修の実施。

⑦ エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入

● なし（該当）○ あり

⑧ 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ・働き方等に関する定期的な相談の機会の確保

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

施設内研修でグループワークを実施して相談しやすい雰囲気つくりを行っている。

⑨ 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指すための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

休業制度等の充実や取得しやすい雰囲気つくりを心掛ける。

⑩ 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

就業規則上に正職員への登用制度を明文化した。

⑪ 有給休暇を取得しやすい雰囲気・意識作りのため、具体的な取得目標（例えば、１週間以上の休暇を年に●回取得、付与日数のうち●％以上を取得）を定めた上で、取得状況を定期的に確認し、身近な上司等からの積極的な声かけ等に取り組んでいる

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

給与明細に有給休暇の残日数を明示するほか上司からの声掛けを行うっている。

⑫ 有給休暇の取得促進のため、情報共有や複数担当制等により、業務の属人化の解消、業務配分の偏りの解消に取り組んでいる

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

社内コミュニケーションアプリを活用して情報共有できる環境を構築している。

⑬ 障害を有する者でも働きやすい職場環境の構築や勤務シフトの配慮

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

ピアカウンセリング受講者を採用し相談しやすい体制を構築している。

⑭ 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

各現場の主任等が窓口となり定期的に運営会議で共有、協議している。

⑮ 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業者のための休憩室の設置等健康管理対策の実施

● なし（該当）○ あり

⑯ 福祉・介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援やリフト等の活用、職員に対する腰痛対策の研修、管理者に対する雇用管理改善の研修等の実施

● なし（該当）○ あり

⑰ 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

事故等対応マニュアルを整備し職員会議で周知している。

⑱ 現場の課題の見える化（課題の抽出、課題の構造化、業務時間調査の実施等）を実施している

● なし（該当）○ あり

⑲ ５Ｓ活動（業務管理の手法の１つ。整理・整頓・清掃・清潔・躾の頭文字をとったもの）等の実践による職場環境の整備を行っている

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

施設内で使用する備品、消耗品について倉庫で管理している。（在庫把握と注文タイミングの標準化）

⑳ 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

LINEワークスを導入して情報共有や作業状況を把握するようにしている。

㉑ 業務支援ソフト（記録、情報共有、請求業務転記が不要なもの。）、情報端末（タブレット端末、スマートフォン端末等）の導入

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

業務支援ソフト（ほのぼの）を導入してパソコン上でネットワークを構築して情報共有している。

㉒ 介護ロボット（見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等）又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するＩＣＴ機器（ビジネスチャットツール含む）の導入

● なし（該当）○ あり

㉓ 業務内容の明確化と役割分担を行い、福祉・介護職員が支援に集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う

● なし（該当）○ あり

㉔ 各種委員会の共同設置、各種指針・計画の共同策定、物品の共同購入等の事務処理部門の集約、共同で行うＩＣＴインフラの整備、人事管理システムや福利厚生システム等の共通化等、協働化を通じた職場環境の改善に向けた取組の実施

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

就業時間管理についてタッチオンタイムを導入して有給管理も行っている。各種委員会（虐待防止、身体拘束等）については運営委員会と合わせて実施している。

㉕ ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の福祉・介護職員の気づきを踏まえた勤務環境や支援内容の改善

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

LINEワークスを導入して情報共有や作業状況を把握するようにしている。

㉖ 地域社会への参加・包容（インクルージョン）の推進のため、モチベーション向上に資する、地域の児童・生徒や住民との交流の実施

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

地域の福祉まつりに実行委員として職員、利用者が参画し当日も物品販売を行い住民との交流を行っている。

㉗ 利用者本位の支援方針など障害福祉や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

専門職団体や社会福祉法人経営協が実施する研修会に参加して理念や価値を学ぶ機会を得ている。

㉘ 支援の好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供

○ なし● あり（該当）

（具体的な取組内容）

ご家族からの謝意や実習生からのお手紙などを共有している。

就労定着実績加算

● なし（該当）○ あり

支援開始後６月 定着者数

9人

支援開始後６月 定着率

90.0％

支援開始後１年 定着者数

7人

支援開始後１年 定着率

70.0％

支援開始後２年 定着者数

3人

支援開始後２年 定着率

30.0％

支援開始後３年 定着者数

0人

支援開始後３年 定着率

0.0％

窓口の名称

社会福祉法人 青生会 苦情相談窓口

電話番号

096-232-9711

対応している時間

• 平日・祝日8:00～17:00

定休日

土日

留意事項

未公表

苦情処理結果の開示状況

● なし（該当）○ あり

損害賠償保険の加入状況

○ なし● あり（該当）

利用者アンケート調査、意見箱等利用者の意見等を把握する取組の状況（記入日前１年間の状況）

○ なし● あり（該当）

当該結果の開示状況

● なし（該当）○ あり

第三者による評価の実施(受審)状況

● なし（該当）○ あり

実施(受審)した直近の年月日

未公表

実施(受審)した評価機関の名称

未公表

当該結果の開示状況

● なし（該当）○ あり

第三者評価の結果

未公表

公表ホームページのＵＲＬ

未公表

利用者の選定により、通常の事業の実施地域以外の地域の利用者に対するサービス提供に要した交通費の徴収状況

● なし（該当）○ あり

利用者の状態に応じた当該障害福祉サービス等に係る計画を作成し、計画について利用者等の同意を取得している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

「個別支援計画」を作成し、会議での意見交換を経て利用者の同意を得ている。

障害福祉サービス等の提供開始時に利用者等に対する説明を行い、説明内容について利用者等の同意を取得している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

利用契約書、重要事項説明書、サービスガイドブックによる説明を行い同意を得ている。

利用者等に対して、利用者が負担する利用料に関する説明を実施している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

契約時に受給者証等を確認して説明している。

利用者等に関する情報を把握し、課題を分析している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

利用期間より２カ月間の暫定支給期間に評価を行い個別支援計画に反映している。

重度の肢体不自由等の常時介護を要する利用者に対する障害福祉サービス等の質の確保のための取組をしている

● なし（該当）○ あり

利用者のプライバシーの保護のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

個人情報保護の観点から職員会議や研修会の機会に確認している。

相談、苦情等の対応のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

「障害福祉サービスに関する苦情解決規程」により苦情受付担当者、苦情解決責任者、第三者委員を設置している。

障害福祉サービス等の提供状況の把握のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

月に１回、各サービス事業所の責任者を対象とした運営会議を開催して課題の早期発見に努めている。

障害福祉サービス等に係る計画等の見直しを実施している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

個別支援計画に基づき提供されている内容についてモニタリングを行い必要な事項について見直しを行っている。

相談支援専門員等と連携している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

利用開始前の担当者会議やモニタリングの機会に情報交換させていただいたり、必要に応じて関係者とのケース会議を開催している。

主治の医師等と連携している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

定期的な受診をされている方については必要に応じて受診同行して情報交換している。

従業者等に対する従業者等が守るべき倫理、法令等の周知等を実施している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

入社３年未満の常勤、非常勤者を対象に新人研修会を開催し、倫理綱領、職員行動規範等の説明を行っている。また、政度改正等あった場合は職員会議等で情報提供を行っている。

計画的な事業運営のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

事業計画、予算等に従い計画的な取組みが出来るようにしている。

感染症や非常災害の発生時において、利用者に対するサービスの提供を継続的に実施するための、及び非常時の体制で早期の業務再開を図るための計画（業務継続計画）を策定している

● なし（該当）○ あり

事業運営の透明性の確保のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

月１回行われる職員会議にて各事業所毎の収益等について開示してその後の運営について検討している。

障害福祉サービス等の提供に当たって改善すべき課題に対する取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

障害福祉サービスに関する苦情解決規程を整備し、サービスの質の向上に努めている。

事業所等における役割分担等の明確化のための取組をしている

● なし（該当）○ あり

障害福祉サービス等の提供のために必要な情報について従業者間で共有するための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

スマートフォンを使用したコミュニケーションツールを導入しており、情報共有や職員間のコミュニケーションに使用している。

従業者からの相談に対する対応及び従業者に対する指導を実施している

● なし（該当）○ あり

安全管理及び衛生管理のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

「事故発生時の緊急対応マニュアル」を整備し、事故報告書等の共有を図っている。衛生管理については、特に食品を扱う事業所において定期的な講習会を開催している。

個人情報の保護の確保のための取組をしている

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

入社時の誓約書に在職中及び退職後の個人情報の取り扱いについて記載している。

障害福祉サービス等の提供記録を開示している

○ なし● あり（該当）

（具体的な方法）

利用契約の際の重要事項説明書の中に記録等を利用者の求めにより複写等により開示するとしている。

従業者等の教育、研修等を計画的に実施している

● なし（該当）○ あり

利用者等の意向等も踏まえた障害福祉サービス等の提供内容の改善を実施している

● なし（該当）○ あり

障害福祉サービス等の提供のためのマニュアル等の活用及び見直しを実施している

● なし（該当）○ あり